WEKO3
アイテム
19. Aseismic Properties of a Wooden House (3)
https://doi.org/10.15083/0000033858
https://doi.org/10.15083/000003385858d54afa-d259-4fa9-a36c-855f34fe1539
名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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ji0382010.pdf (814.4 kB)
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Item type | 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||
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公開日 | 2008-05-30 | |||||
タイトル | ||||||
タイトル | 19. Aseismic Properties of a Wooden House (3) | |||||
言語 | en | |||||
言語 | ||||||
言語 | eng | |||||
資源タイプ | ||||||
資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||
ID登録 | ||||||
ID登録 | 10.15083/0000033858 | |||||
ID登録タイプ | JaLC | |||||
その他のタイトル | ||||||
その他のタイトル | 19.木造家屋の耐震性(第3報) | |||||
著者 |
Nishimura, Genrokuro
× Nishimura, Genrokuro× Suzuki, Masazi |
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著者別名 | ||||||
識別子Scheme | WEKO | |||||
識別子 | 132095 | |||||
姓名 | 西村, 源六郎 | |||||
著者別名 | ||||||
識別子Scheme | WEKO | |||||
識別子 | 132096 | |||||
姓名 | 鈴木, 正治 | |||||
著者所属 | ||||||
値 | Earthquake Research Institute | |||||
抄録 | ||||||
内容記述タイプ | Abstract | |||||
内容記述 | 構造物の振動実験には種々の条件によつて振巾に制限をうける場合が多い.現在まで多くの人々によつて測定された構造物の固有周期,減衰係数等の測定値の大部分は微小振巾による測定結果であるので大振巾時における振動特性との関連をつけておく必要がある.この研究では,まづ単一質量系の振子の復元力が,各振巾毎に変化するような自由振動を考え,振巾,周期および減衰係数の関係を理論的に求め,大振巾で行なつた木造家屋の自出振動の実験の測定値を使つて数値計算を行なつた.つぎに,その結果(数値計算で求めた振巾)と実測振巾とを比較して見ると,減衰係数hが0.20~0.26の範囲で両者が一致し,固有周期または振巾が減少すると,減衰係数の値は多少増加する傾向にあることがわかつた.以上の事柄より,実測値から求めた振巾比が大振巾時に各振動毎に著しく変化するのは,減衰係数が変化するよりはむしろ各振巾毎に固有周期が変化すること,すなわち家屋の復元力が変化する影響が大きいと考えられる.なお上記の理由から=0.20付近が大振巾時の減衰係数として適当と考え,t1からh=0.20としてT1'を求め,この値と実測値の振巾および周期からこれ等の関係を求めた.その結果固有周期は大振巾時においては最初の変形により同一振巾でも著しくその値が異り,その値は,振巾値が0.2mm~107mmに増加すると0.40sec~1.50secに増加することが認められた. | |||||
書誌情報 |
東京大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo 巻 38, 号 2, p. 329-343, 発行日 1960-07-10 |
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ISSN | ||||||
収録物識別子タイプ | ISSN | |||||
収録物識別子 | 00408972 | |||||
書誌レコードID | ||||||
収録物識別子タイプ | NCID | |||||
収録物識別子 | AN00162258 | |||||
フォーマット | ||||||
内容記述タイプ | Other | |||||
内容記述 | application/pdf | |||||
日本十進分類法 | ||||||
主題Scheme | NDC | |||||
主題 | 453 | |||||
出版者 | ||||||
出版者 | 東京大学地震研究所 | |||||
出版者別名 | ||||||
値 | Earthquake Research Institute, University of Tokyo |